クイックアンサー
- 盗難届は交番/警察署の窓口で実施（電話は相談のみ）。届出しておくと見つかったときに連絡を受けやすくなります。
- 準備物: 身分証、自転車の特徴、車体番号または防犯登録番号（購入書類でもOK）、受理番号は必ず控える。
- 今回の実体験でも窓口で届出し、受理番号を控えて後日の照会に備えました。
日本で自転車を盗まれたら、盗難届を出しておくと、見つかったときに連絡を受け取れます。ただし、手続きには誤解しやすいポイントがいくつかあります。
この記事では、実際に自転車が盗まれた体験をもとに、届出の流れや必要書類、注意点を解説します。
⚠️ 重要: この記事は実体験に基づいています。地域や担当者によって対応が異なる場合があるため、事前確認をおすすめします。
盗まれたときの状況（実体験）
結論：普段から施錠していなかったことが原因でした。
- 場所: 自宅アパートの駐輪場
- 施錠: 普段から施錠していなかった（ワイヤーロックはバスケットに入れっぱなし）
- 気づいたタイミング: 朝、通勤しようとしたら自転車がない。最後に使ったのは2日前で、それ以降は確認していなかった
- 盗難時の状況: 地方都市の閑静な住宅街。繁華街からは離れている
- 一緒に盗まれたもの: 自転車用のライト、ワイヤーロック、ヘルメット（全てバスケットに入れっぱなしだった）
- その後: 交番へ → 盗難届を提出
施錠しなかったことや、ヘルメットなどをバスケットに置いていたことを、とても後悔しています。
ここが教訓
「自宅だから大丈夫」と思いがちですが、駐輪場でも施錠は必須。ワイヤーロックは使わなければ意味がありません。可能なら二重ロックで地球ロック（柵やポールに固定）が鉄則です。
盗難届を出すには何が必要？
必須の情報・書類
以下の情報や書類は、届出手続きに必要です。
- 身分証明書（在留カード、パスポート、運転免許証など）
- 車体番号または防犯登録番号（どちらかが分かるとスムーズ。分からなくても、分かる範囲で持参すればOK）
- 車体番号: フレーム番号。購入時の安全点検表に記載
- 防犯登録番号: 防犯登録証明書に記載
準備すると便利な情報
以下の情報があると、手続きがスムーズに進みます。
- 購入店名・購入時期（おおよその時期でOK）
- 自転車の特徴（色、モデル、ギヤ機構ありなしなど）
- 鍵の種類・施錠状況（ワイヤーロック、U字ロックなど）
- 一緒に盗まれてしまったものの情報（ライト、ヘルメット、バスケット内の物品など）
- 盗まれたと思われる時間帯（最後に自転車を確認した日時から、盗難に気づいた日時まで）
補足：防犯登録番号がなくても届出可能
私たちのケースでは、防犯登録番号が分からなかったものの、購入時の安全点検表にある車体番号と氏名を見せることで、警察が照会してくれました。外国人の場合、名前のスペル揺れがあることも。複数パターンを伝えると確実です。
しかし、自転車購入時には防犯登録をしておくのがおすすめです。自転車購入時の防犯登録についてはこちらをご覧ください。
盗難届の手続きはどう進める？
ステップ1: 交番または警察署に行く
電話で相談はできますが、私たちのケースでは「届出は窓口で」と言われました。本人が交番または警察署に行く必要があります。
電話番号の使い分け
- 110: 緊急（いま盗まれている等）
- #9110: 手続きや困りごとの相談（警察相談専用電話）
- 届出自体: 窓口で行います
ステップ2: 交番が不在の場合の対応
私たちが訪れたとき、警察官はパトロール中で不在でした。交番によっては、不在時の対応方法が案内されています。
- 卓上の電話機を使用: この交番では、卓上に電話機が置いてあり「留守の場合はこちらで連絡を」と案内がありました
- 受話器を上げると警察署につながる: 要件を聞かれたので、自転車盗難の届出をしたい旨を伝えました
- 事前に情報を伝える: 経緯や車体番号を伝えたところ、後で駆けつけてくれた警察官はすでに防犯登録情報を把握していました
ステップ3: 盗難届の記入
警察官が到着後、以下の情報を確認されました。
- 身分証明書の確認
- 自転車の特徴（色、タイヤサイズ、付属品など）
- 車体番号または防犯登録番号（どちらかが分かるとスムーズ）
- 鍵の種類・施錠状況
- 購入店名・購入時期
- 被害総額（自転車の時価）
私たちのケースでは、購入時の安全点検表にある車体番号と氏名で、警察が防犯登録情報を照会してくれました。
ステップ4: 届出完了
手続きが完了すると、盗難届受理番号が発行されます。後で照会する際に必要なので、大切に保管しましょう。
盗難届の手続きはどれくらい時間と費用がかかる？
| 項目 | 時間 | 費用 |
|---|---|---|
| 交番・警察署への訪問 | 混雑や確認内容で変わる。今回のケースでは30分〜1時間程度 | 無料 |
| 盗難届の記入 | 今回のケースでは15〜30分程度 | 無料 |
| 自転車が見つかるまでの期間 | 数週間〜数ヶ月（見つからない場合もある） | - |
私たちのケースでは、届出から約3週間経過してもまだ見つかっていません（執筆時点）。見つからない可能性も踏まえ、並行して次の移動手段を検討していました。
自転車はどういったパターンで見つかるのか？
日本では、以下のようなパターンで自転車が見つかることがあります。
- 放置自転車として回収: 駅や商業施設で長期放置→撤去→防犯登録照会で持ち主に連絡
- 職務質問で発見: 警察の職務質問で盗難車と判明するケース
- 拾得物として届出: 誰かが乗り捨てた後、拾得物として届けられる
- 位置情報タグ（AirTag等）で発見: 場所の手がかりになることがある
他エリアで回収されるケースもあります（市区町村をまたいで移動された場合）。
よくある質問
電話で盗難届を出せますか？
緊急（いま盗まれている等）は110、手続きや困りごとの相談は#9110です。私たちのケースでは「届出は窓口で」と言われ、交番で手続きしました。
防犯登録番号がなくても届出できますか？
できます。私たちのケースでは、購入時の安全点検表にある車体番号と氏名で警察が照会してくれました。
交番が不在のときはどうすればいい？
交番によって案内があります。私たちが訪れた交番では、卓上に電話機があり、警察署に連絡できました。地域で対応が異なるため、案内を確認するか、警察署に直接連絡してもOKです。
自転車が見つかるまでどのくらいかかる？
数週間〜数ヶ月かかることも。私たちのケースでは、届出から約3週間経っても見つかっていません。並行して次の移動手段を検討しておくと安心です。
被害総額はどう計算すればいい？
警察では「いくらくらいの被害か」を記録するため、自転車の時価を聞かれます。「中古で売るとしたらいくら？」というイメージで答えればOKです。
外国人でも同じ手続き？
基本的には同じです。ただし専門用語が多いため、必要書類や手続きの流れをメモにまとめて持参すると安心です。
防犯登録はなぜ必要？
防犯登録は、警察が「この自転車の持ち主は誰か」「盗難車かどうか」を照会するための仕組みです。登録情報は盗難防止だけでなく、放置撤去・職務質問・拾得物の照会を通じて持ち主へ返還する運用に直結します（千葉県警の「利用目的」にも明記）。盗難時の連絡手がかりにもなるため、可能なら購入時に登録しておくのがおすすめです。
具体的には、以下の場面で役立ちます。
- 盗まれた自転車が見つかったとき: 所有者照会→連絡
- 放置自転車として撤去されたとき: 照会で持ち主に返還
- 職務質問や拾得物として確認されるとき: 盗難車かどうかの確認
私たちのケースでも、防犯登録番号は分からなかったものの、購入書類の車体番号と氏名で照会がスムーズに進みました。未登録だと照会の手がかりが減るため、購入時に防犯登録をしておくのがおすすめです。自転車を譲渡する場合は、自転車譲渡と防犯登録の手続きも必要です。
文化ノート: 日本の自転車防犯登録制度は、盗難防止と所有者特定を目的として導入されました。放置自転車の回収時にも防犯登録情報が活用され、持ち主に連絡が届くケースがあります。手続きの流れは地域や担当者によって異なることがあるため、心配な場合は事前に警察署へ電話で確認しましょう。
次に何をする？
すぐにできること
- 盗難届を出す: 交番または警察署へ
- 必要書類を準備: 身分証明書、車体番号、自転車の特徴をメモ
- 受理番号を保管: 後で照会に必要
並行して検討
- 次の移動手段: 見つかるまで数週間〜数ヶ月かかることも
- 次回の防犯対策: 必ず施錠、ワイヤーロックやU字ロック、位置情報タグ（AirTag等）の活用
位置情報タグ（AirTag等）の活用
盗難時に「場所の手がかり」を得られる可能性があります。ただし、自力回収は危険なため、位置情報は警察への情報提供に活用してください。
夜間走行の視認性確保
夜間の視認性確保にはライトの点灯が必須です。高輝度のUSB充電式ライトを1つ備えておくと安心です。
自転車が見つかったら
- 警察から連絡: 盗難届を出していれば、見つかったときに連絡が届く
- 受け取り: 警察署で受け取り手続き（身分証明書が必要）
編集ノート: 2025年12月の実体験をもとに作成。地域・担当者で対応が異なる場合があります。
出典
- 警察への相談（#9110）- 神奈川県警（確認日: 2025-12-16）
- 千葉県警（PDF）：自転車防犯登録ファイル（利用目的：盗難の防止／盗品自転車の回復）（確認日: 2025-12-15）
- 香川県自転車組合：防犯登録について（利用目的の説明）（確認日: 2025-12-15）